【体育会学生に読んでほしい】業界分析‐コンサルティング業界‐
はじめに
近年の就活戦線においてその人気をグイグイ伸ばしてきたある業界があります。
それは「コンサルティング業界」です。
企業の“悩み”を解決し、業務の効率化を図り、業績アップを担っているコンサルティング業。その歴史は意外と古く、多くの企業がコンサルティングによって救われています。「コンサル業」と約されることも多いですが、その実態を把握している就活生は少ないと感じています。
ですので、この記事では、この「コンサルティング業界」について説明したいと思います。
業界について
一言で「コンサルティング」と言っても、その種類は多種多様に渡ります。それぞれの企業に得意とする領域（ファーム）があり、コンサルティングを生業とする企業は総じて「コンサルティングファーム」と呼ばれています。すべてを挙げようとするとキリがないので、本記事では以下の5つに分類して説明します。
ます、5つ全てに共通して言えることがあります。それは、どのコンサルティングファームを選んだとしても、とても専門性が高いということです。もちろん、新卒社員を採用するタイミングで専門的なスキルが必ず求められるかというとそうではありません。ですが、無事に入社できた後は、専門知識をどんどん身に着けていかなければいけないということだけは理解しておきましょう。
戦略コンサルティングファーム（マッキンゼー、ボストンコンサルティング etc）
企業の経営について提言を行うことを主体の事業としているコンサルティングファームです。その企業の経営戦略、組織改革、海外戦略、果てはM＆A戦略など、第三者の立場からその企業を分析することで、経営者からは見えない課題を見つけ、それを改善するためのサポートを行うことを得意としています。
金融コンサルティングファーム（デトロイトトーマツ、PwCアドバイザリー etc）
資金調達や投資戦略、会計管理など企業の財務・金融に関する領域を取り扱うのが「金融コンサルティングファーム」です。資金調達を円滑に行うために障害となることは何か、優秀な投資先はどこかなど、経営者だけでは調べきれない領域までをカバーし、提案できるスキルが重要となります。
人事コンサルティングファーム（マーサジャパン、リンクアンドモチベーション etc）
企業の組織編制や人事に関する“悩み”を解決するのが「人事コンサルティングファーム」です。企業の業務を効率よく行うために必要な組織の検討や、人材育成を行うための研修、給与体系の見直しなど、人事に関する全てのことを行います。
ITコンサルティングファーム（日本IBM、アクセンチュア 、レイス etc）
情報技術の発展により、どの企業も当たり前のようにITを導入しています。そして、今後の社会において急速に発展していくといわれている「AI（人工知能）」の導入を検討している企業も多いでしょう。この情報技術領域に関して、業務改善を図っていくのが「ITコンサルティングファーム」です。プロジェクトによっては、業務改善のシステムを導入し、その運用・管理までを担当する場合もあります。
シンクタンク（三菱総合研究所、野村総合研究所、みずほ総合研究所etc）
元をたどっていくと「市場調査や研究を行うことで、社会問題などに対する提言を行う」のが「シンクタンク」になります。つまり、「コンサルティング」とはそもそもが異なるのですが、研究結果などと基に「コンサルティング業務」も行っています。公営のシンクタンクも存在しますが、民営の多くはある企業グループの研究部門として設立され、母体企業の業務に関する調査やコンサル業務がメインの事業です。
今後の動向
コンサルティング業は、課題解決を第三者が行うという性質上、クライアントである企業側に“余裕”がなければオーダー（仕事）が来ません。つまり、日本の経済状況の影響をかなり受ける業界と言えます。そういう意味では、2008年の世界的な不況の影響を受け、業界全体として伸び悩みました。しかし、日本政府による景気回復のための施策を受け、近年では徐々に右肩上がりになってきています。
また、世界的なコンサルティング業の市場規模は「6兆～10兆円」ともいわれており、特にアメリカで盛んにおこなわれています。そのため、日本で業界を引っ張っていく企業も外資系が多いというのが現状です。外資系が悪いというわけではないですが、国が違えば文化も違います。日本では当たり前のことがタブー視されていたり、逆もまたしかりなので、少し注意が必要かもしれません。
日本の企業はコンサルティング会社を利用したことがないという企業が多いといわれています。そういった意味では、まだまだ開拓の余地が広大に残っているとも考えられるので、市場規模が大きくなっていくことも大いに考えられるでしょう。
最後に
コンサルティング業界の多くは、給与体系においてインセンティブ方式をとっている企業が多いです。自分の働き方、成果次第では高収入を狙うことも可能な業界となっています。バリバリ働いて、ガンガン収入を得たいという野心に燃えている学生であれば、その実力を試すにはもってこいの業界かもしれません。
ただ一度立ち止まって考えてほしいのは、就活において一番大切なことは、自分に合った理想の働き方をするということです。
そのためにも、「自分の理想の働くスタイル」や「社風」などを見つけるために、自己分析や自己分析や企業研究は入念に行いましょう。
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