まだまだ盛り上がりを見せるインバウンド需要。学生人気No.1旅行業界の「リアル」って?業界研究ラボvol.5

あなたは旅行業界に対して、どんなイメージを持っていますか?


「華やかで楽しそう」

「業務が大変そう」

「お仕事で旅行に行けそう」


人によって様々なイメージを持っているのではないでしょうか?


最近ではLCCの台頭などにより、一昔前に比べ多くの大学生が旅行するようになるなど、親しみやすい旅行業界は人気の業界の一つです。


業界規模では、2018年の観光庁の調査で2017年の日本の観光消費額は21.1兆円(前年比0.8%増)、日本人国内延べ旅行者数は、6億4,751人(前年比1.0%)と、その消費額は年々増加しています。


そんな旅行業界ですが、実は近年停滞する日本経済を立て直す可能性を秘めているんです

今回はそんな旅行業界の業務や、メリット・デメリットなどについて解説します。


この記事で書かれていること

旅行業界の主な業務について

海外旅行と国内旅行について

今後の業界動向

旅行業界で働くメリット・デメリット

主な旅行会社

まとめ


旅行業界の主な業務って?


旅行業界の業務内容を大まかに分けると


1.カウンター業務

→旅行会社の店舗カウンターで旅行ツアーや航空券、各種チケットの手配を行う。


2.企画業務(ツアープランナー)

→交通手段やホテル、訪れる観光地などを組み合わせツアーを企画・作成をする


3.仕入れ業務

→ツアープランナーが作成した企画に従って交通チケットやホテルの手配をする


4.ツアーコンダクター業務(添乗業務)

→ツアーに同行しお客様や旅程の管理を行う。この業務には「旅行管理主任者」の資格が必要となる。


5.法人営業

→一般企業や官公庁、学校法人などを営業先とし、取引先の希望に合わせた出張や学生の修学旅行の手配を行なう。


6.ITエンジニア

→自社オンラインサイトの運営を行う。


上記6種類の業務に分けられます。


旅行業界に馴染みがない人はカウンター業務やツアーコンダクター業務などのBtoC業務のイメージが先行しがちですが、他にも様々な種類の業務が存在します。


海外旅行と国内旅行業務について


前述の業務はさらに「海外旅行」と「国内旅行」に分けられます。


海外旅行業務


記事冒頭でも言及しましたが、LCCの台頭により安価な航空券が取りやすくなったことや、各国の日本人旅行者へのビザ緩和、ビジネスのグローバル化により海外へ出国する日本人は年々増加しています。


しかし、特筆すべきは近年の日本に来る外国人観光客、いわゆるインバウンド訪日客の急激な増加です。


航空運賃の低価格化に加え、ビザ緩和、日本文化への関心が高まっていることから、ここ5年間でインバウンド訪日客が急増し2013年は約1000万人だったのに対し、昨年2018年10月現在で約2600万人と5年間で1600万人以上増加しました。


出所:日本政府観光局 (JNTO) 発表統計より作成


今後も日本のインバウンド需要はさらに高まることが予測されます。


今年開催予定のラグビーワールドカップ、来年の東京オリンピック2020、そして2025年大阪万博開催を控えるなかで、それら一生に一度しかないであろう国の歴史的なイベントに関わることによって近年停滞する日本経済を立て直しに業界として貢献できるのは旅行業界で働く大きなやりがいといえるでしょう。

国内旅行


近年盛り上がりを見せる海外旅行に比べ、宿泊を伴う国内旅行の人数は年々低下しており、理由として人口減少、日帰り旅行の増加、団体旅行需要の低下が挙げられます。


しかし、旅行消費額は年々増加しており、ホテル代やガソリン代の上昇が要因であると考えられています。


今後の業界動向


インバウンドなどの海外旅行売上が急増し、国内旅行売上が減少している近年の旅行業界。

今後の業界動向としてどのような変化が予測されるのでしょうか?


旅行のデジタル化


従来は旅行会社の店舗を直接訪れツアーや航空券を予約することが一般的でしたが、近年はウェブサイトでのツアー・航空券のオンライン予約が主流となっています。

また、店舗を持たずオンライントラベルエージェント(OTA)というオンライン業務だけを行う旅行業者も増えているなど、旅行業界もデジタル化が進んでいます。


団体旅行→個人旅行へのシフト


旅行のデジタル化により、航空券、ホテル、現地でのオプショナルツアーなど個人の嗜好に合わせて旅程を決める「個人旅行」の人気が高まりつつあります。


また、若い学生に向けて出来るだけ価格を下げたプランを提示する一方で、熟年層に向け高級感のあるプランを提示する価格の二極化も見られるようになってきました。


旅行業界で働くメリット・デメリット



「華やかで楽しそう」

「業務が大変そう」

「お仕事で旅行に行けそう」


など様々なイメージがある旅行業界ですが、この業界で働くメリット・デメリットはどのようなものがあるのでしょうか?


メリット

①個人旅行では行かない場所へ研修旅行で行くことができる

②さまざまな地域や国の観光について詳しくなれる

③将来的な独立や企業がしやすくなる



③は関わる職種にもよりますが、旅行関係の企業は他業界に比べ初期コストが低く、比較的始めやすい職種と言われているので、ノウハウやコネ、営業力などを鍛えれば十分に旅行業界で起業できる可能性はあるでしょう。


デメリット

①休日出勤や残業が多い

②給料が安い

③景気や外部的要因に左右されやすい


旅行業界は、旅行に行くお客様を相手にお仕事をするので、旅行シーズンの夏休みやお正月、土日などは忙しく土日出勤や残業が多いデメリットがあります。

また、景気や外部的要因(自然災害やテロなど)の影響も受けやすい業界です。


つまり、単に旅行が好きだからという理由だけで働き続けるのは難しいかもしれません。


主な旅行会社


日本におよそ1万社以上存在する旅行会社ですが、業界大手はどのような会社があるのでしょうか?
一昨年2017年の取扱高・業界ランキングが以下3社です。


業界1位:JTBグループ(1兆7,151億円)


JTBグループ全体の取扱高は1兆7151円と、2位楽天の6101億円と比較しても圧倒的な差をつけて業界1位の取扱高を誇ります。


旅行代理店業のほか、出版子会社のJTBパブリッシングにて「JTB時刻表」や旅雑誌「るるぶ」など、旅行関係を中心とした出版業など多岐にわたる事業展開をおこなっています。


業界2位:楽天(6,101億円)


楽天の旅行事業であるオンライン旅行会社「楽天トラベル」が2位につけています。


旅行業界のデジタル化が進む中で、楽天トラベルのようなオンライントラベルエージェント(OTA)は今後も伸びてくると予測されます。


業界3位:KNT-CTホールディングス株式会社(4,908億円)


近畿日本鉄道株式会社の連結子会社であり、持株会社であるKNT-CTホールディングスは、2013年1月1日に設立された会社です。


団体旅行事業を強みに全国展開していますが、近年、個人旅行事業にも力を入れています。また、もうひとつのブランド「クラブツーリズム」は、国内最大規模のメディア販売型旅行会社として中高年のお客様に根強い人気があります。


まとめ


いかがだったでしょうか?


近年のインバウンド需要の急激な増加による盛り上がりを見せる旅行業界ですが、

休日出勤や残業が多い、給料が安いなどのデメリットも存在します。


「ただなんとなく旅行が好きだから」

「旅行に行けて楽しそうだから」


などといった「なんとなく」の理由で業界・企業選びをするのではなく、行業界にはどのような業務やメリット・デメリットが存在し、旅行業界で働くことによって何を成し遂げたいのか?など「個人のビジョン」と「旅行業界がもつ特性」を照らし合わせた就活を進めていきましょう!


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